風邪がまだ残っていますが、幸いきょうは天皇誕生日なので家で休めました。
沖縄のTP君の仕事のまとめを読んで、それに関連してデスクワークをしています。
陛下の体調はだんだん良くなっているとの報道を見ました。
昨日だったか、BBCのトップニュースは日本の輸出が猛烈に低下したというものでした。
日本のマスコミがトヨタの赤字を大きく報道しているのとは印象がだいぶ異なります。
たしかにトヨタは日本の基幹会社という印象があるのですが、英国人にとっては自動車産業というのはもう基幹ではないということではないでしょうか。なにかで読んだのですが、米国では自動車産業は全経済の１％しかないのだそうで、それに対し、日本の自動車産業は日本にとって（たぶん、株価でしょうか）１０％を占めるので影響がはるかに大きいのだそうです。
そうならば、見出しの違いは納得できます。
しかし、輸出の激減はすべての輸出産業に関係あるので影響が甚大でしょう。
具合の悪いニュースというか情報は隠すのが普通ですから、日本産業の悪化はいま激しくおきていても明確な症状がでるのは数ヶ月後、半年後でしょうなのでしょうか。
こういう時は、経済の縮小というのでしょうか、つまり毎月これだけ売れていたものが、その半分しか売れないというような意味で。そうなれば、出るのを抑えますね。そうすれば、また売れなくなる、どんどん縮小していくそういうイメージでしょうか。
世間では派遣切りとかいう新語でいまの状況を説明していますが、そんなことで済むとも思えません。
病気とおなじで、病気の本格的症状がまだ出ていないのでしょう。社会が窮地に陥ってくるときの現象は、後手後手の政治、倒産の増加、失業率の顕著な上昇、収入の低下、生活必需品の値上がり、等々なのでしょうが、どれが起きるのでしょうか。最初の後手後手の政治、これは確実に起きていますが。
研究というのは本来不況産業のようなもので、死んでいるかとおもっていたら、どっこい生きていました、というのがかつてのイメージだったのですが、いまはなかなかそういうものでもなくなっています。
わたくしがいる研究環境では、人件費は実際には物件費というものなので、人間を購入するような予算感覚で人件費が存在するので、予算が削減されれば、即刻クビが切られるという流れがあります。つまり、研究費というお金があるときしか、人件費が存在しないというスタイルなのです。
わたくしも大阪の小企業のおっさん経営者みたいなものなので、今後のことは不安です。不況は自分とは関係ないとはまったくいえません。
ただ、昨日いただいた、このあいだの中間評価はたいへん元気づけられるものだったので、とりあえずは、心配しすぎずに今やるべきことをやる以外しかたありません。
